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ドクターヘリとは、「空飛ぶ救命室」とも呼ばれ、常駐している救命救急センターの医師、看護師がフライトドクター（搭乗医師）、フライトナース（搭乗看護師）として搭乗し、救急現場などに緊急出動する専用のヘリコプターなのです。また、このヘリには、救急専用の医療機器が装備されています。

そのドクターヘリを長崎県が導入したのは平成18年12月1日のことで、県が実施主体となって導入したのは全国初なんだそうです。また、県内唯一の救命救急センターである国立病院機構長崎医療センター（大村市）が基地病院となっています。

重症救急患者の治療は、いかに早く適切な治療を開始できるかが重要です。その為、現場ですばやく治療に取りかかることができるドクターヘリの導入により、救急患者の救命率向上や後遺症の軽減を目的としているのです。

長崎県は離島が日本一多い県でもあります。離島で行われる医療には限界があり、緊急医療に対する対応が昔から課題として語られてきました。その為、実はこのドクターヘリが登場する前からこの対策にいち早く長崎県は対応していたのです。

長崎県や離島の市町村、海上自衛隊、国立病院などの関係機関の協議を重ね「島の救急患者輸送確保対策事業」として昭和35年に海上保安庁のヘリコプターによる未熟児の搬送（当初は未熟児等の搬送が主体。年間20件程度）を皮切りに行われたそうで、なんと搬送回数は昭和61年以降からは年間100件を超え、平成16年以降となると年間200件を超える搬送が行われるようになっているそうです。

ドクターヘリは、県内各所に臨時の離着陸場（学校のグランドや公園など）を確保しているそうで、各消防本部がその時に最適と判断した場所に着陸します。そして、救急車で運ばれてきた患者さんをフライトドクターとナースが医療を行い、各地域の救急医療機関または国立長崎医療センターなどに搬送するそうです。

ドクターヘリの料金は搬送に関しては無料（但し、医療に関しては一般の病院と同等の料金がかかります）となってります。しかし、県民から直接依頼することはできません。消防本部が必要と認めた場合、国立長崎医療センター内のドクターヘリ運航管理室へホットラインを使い要請するそうです。ドクターヘリは要請を受けてからスタッフが搭乗し、何と！5分に以内に離陸し目的地へと向かうそうです。


長崎県県民の緊急事態に備えて、素晴らしいシステムだと思います。私も離島出身なので、身内もこのヘリにお世話になったことがあります。また、急速な高齢化社会となっている離島の人々にとっては本当にありがたいことだとも思います。ドクターヘリの関係者の皆様においては大変なお仕事だとは思いますが、これからもよろしくお願いします。

◎ 要請基準

1, 生命の危機が疑われる時
意識の異常、呼吸の異常、循環の異 常（冷感、冷汗）、胸痛や麻痺
2, 重症患者で搬送に長時間要すると予想される時
3, 特殊救急患者（重症熱傷、多発外傷、四肢切断等）で搬送時間の短縮が必要とされる時
4, 救急現場で緊急診断処置に医師を必要とする時


◎ 要請方法

1,消防への通報段階
119覚知段階から生命の危機が疑われる場合、指令課より要請を受ける。
2,救急隊が出動途上の段階
出動途上での現場情報で要請する。
3,救急隊が接触した段階
通報段階では予測できないが、救急隊が接触した段階で要請する。
4,病院間搬送
フライトドクターに医療機関より、重症患者の転院搬送の依頼あり、ヘリポートを有する医療機関もしくは消防本部が出動要請する。

◎ 主な搭載医療機器・患者監視用モニター、人工呼吸器、除細動器 、超音波診断装置（携帯モニター）、シリンジポンプ、吸引器、ショックパンツ、バックボード、ストレッチャー、酸素ボンベ、救急バックなど


参考
・長崎県ＨＰ
・長崎医療センターＨＰ
・長崎医療センターのHPより一部転載